世界の小学校英語教育事情

「海外の英語クラスって、どんな感じ?」
「うちの子に向いている国が知りたい・・・」

ジュニア世代の留学を多く手掛けるウインテックでは、お子さんの留学を検討されている親御さんから、このような質問を多くいただきます。 2011年に小学校の英語活動が本格スタートして以来、英語学習を早期にはじめるご家庭は増加傾向にあり、小学生のうちから世界へ飛び出すことは珍しくありません。 しかしその一方、お子さんに最適な留学先を見極めるのが難しく、試行錯誤を繰り返すケースも目立ちます。

ここでは、そんな親御さんの苦悩を少しでも解消すべく、雑誌『子ども英語』(アルク刊)の全面協力のもと、世界の小学校の英語教育事情をご紹介します。

ハワイの小学校英語教育事情

【面積】: 962.8万km2
【人口】: 3億914万人
【首都】: ワシントンD.C.(Washington,D.C)
【言語】: 主として英語(法律上の定めはない)

教育制度 アメリカには、全国共通の教育制度はなく州によって、また学区によっても制度や義務教育期間は異なる。カリフォルニア州とハワイ州の義務教育期間は小学校、中学校、高等学校の12年間。

おもに「読解力」に力を入れているのが、ハワイの英語教育じゃ。読み書きのほとんどできない低学年のうちは発音指導が中心に行われ、ボランティアの保護者による個別サポートも。高学年になると、本の内容を深く読みこみ、分析力や問題解決力の習得を重点とした学習法にシフト。週に1度ハワイ語の授業も受けられるゾ。

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オーストラリアの小学校英語教育事情

【面積】: 769万2,024km2
【人口】: 2,063万人
【首都】: キャンベラ(Canberra)
【言語】: 英語

教育制度 州政府のガイドラインにもとづき、学校の特色を生かした授業がおこなわれる。義務教育は、6〜15歳(タスマニア州は16歳)。就学前教育、初等・中等教育、第3次教育の3段階に分かれている。

時間割がなく教科書もほとんど使わないオーストラリア。州の定める学習計画表にそって小学校教育は進められるんじゃが、担任教師による独自スタイルの授業が主流じゃ。"文法"は手作りの教材を使って、"読解"は絵本から、"スペリング"と"発音"は歌を通してスキルアップ。子供たちがどの外国語を習得するかは、学校独自の基準で決まるそうじゃ。

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ニュージーランドの小学校英語教育事情

【面積】: 27万534km2
【人口】: 423万人
【首都】: ウェリントン(Wellington)
【言語】: 公用語は英語、マオリ語、ニュージーランド手話(NZSL)の3つ

教育制度 教育省のカリキュラムにそって、学校独自のプランを設定。地域により制度は異なる。義務教育は6〜16歳だが、ほとんどの子どもが5歳から小学校に通い始める。4学期制を採用。

地域や生徒の特色に合わせて個性豊かな教育を受けられるニュージーランド。英語教育では、「少人数の能力別グループで授業を行うこと」が重視され、自分のレベルに合ったグループで英語を学べるんじゃ。マオリ人が多くいる地域では、マオリ語の教育に力を入れる小学校も。留学生向けの英語コースを用意している学校もあるんじゃよ。

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イギリスの小学校英語教育事情

【面積】: 24.3万km2
【人口】: 6,097万人
【首都】: ロンドン(London)
【言語】: 英語。ウェールズ語やゲール語(スコットランド)を話す地域もある。

教育制度:義務教育は、初等教育(5〜11歳)と中等教育(11〜16歳)の11年間。14歳以上の生徒は、数学、科学、国語の必修科目のほか、好きな教科を選択して独自のカリキュラムを作成する。

地域や学校によってシステムが異なるイギリスは、大きく分けると2種類の指導法に分けられる。ひとつは英語を「教科」として学ぶというもの。読み書き・文法・作文など、日本でいう国語の授業とよく似ているな。一方で「英語」のクラス自体がなく、算数や理科などの授業を通じて英語を身に付ける方法もあるんじゃ。どちらにせよ教師の細かい個別指導を受けられる点が特徴じゃよ。

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スイスの小学校英語教育事情

【面積】: 4.1万km2
【人口】: 770万人
【首都】: ベルン
【言語】: ドイツ語、フランス語、イタリア語、
レート・ ロマンシュ語

教育制度:義務教育は6〜15歳。 学校年度は8月〜翌年7月

4つの公用語が存在するスイスでは、地域ごとに全く異なるカリキュラムや教育プログラムが組まれているんじゃ。小学校の言語教育では、英語よりも他の公用語の習得が優先されてしまいがち。ただし、日々の生活やキャリアアップに欠かせない「英語力」の必要性が高まりつつあって、新たな教育システムの導入が期待されているゾ。

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ニューヨークの小学校英語教育事情

【面積】: 962.8万km2
【人口】: 3億914万人
【首都】: ワシントンD.C.(Washington,D.C)
【言語】: 主として英語(法律上の定めはない)

教育制度はニューヨーク州の場合、義務教育5〜16歳。学校年度7月(開始は9月)〜翌6月。

近年、「英語(国語)力」が崩れ始めていると言われるアメリカ。ニューヨーク州ではこの問題を克服すべく、子供たちの正しい英語力養成に力を注いでいるんじゃ。小学校の教師は独自のカリキュラムをつくって、英語の授業に限らず、社会、理科、算数、課外授業などの教科でも「読む」「書く」「聞く」「話す」力を身に付けさせる機会を設けているゾ。

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フィリピンの小学校英語教育事情

【面積】: 約29.9万km2
【人口】: 約8,857万人
【首都】: マニラ
【言語】: フィリピノ語、英語

現地語である母語を持ちながら、公用語として英語を使用するフィリピンでは、どのような英語教育がおこなわれているのでしょうか。 小学1年生から本格的な英語教育が始まるその背景には、英語圏への出稼ぎを推奨する国の方針がありました。

多民族国家のフィリピン。公用語である英語は、国民同士のコミュニケーション&将来の就職のために不可欠なツールじゃ。小学校では全学年で週5日、毎日1時間の英語の授業が行われていて、子供たちは卒業までにかなり高い英語力を身に付けるそうじゃよ。じゃが、地域間での教育の質の格差がみられるから、学校選びは慎重に。

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フランスの小学校英語教育事情

【面積】: 54万4,000km2
【人口】: 約6,400万人
【首都】: パリ
【言語】: フランス語

教育制度:義務教育は6〜16歳(小学校1年目〜高校1年目)。 学校年度は9月〜翌年8月。

1960年代から英語をはじめとした外国語の習得に取り組んできたフランスの小学校。すべての小学生が卒業時に「ゆっくりでも簡単な会話」を交わすことを目指しているんじゃ。オーラル中心の授業で、10歳になるとイギリスへ交換留学する学校も。地理や歴史、音楽などの授業が外国語習得にかかわる内容になるよう工夫されていて、言語の背景にある文化もあわせて学べるそうじゃよ。

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シカゴの小学校英語教育事情

【面積】: 962.8万km2
【人口】: 約3億914万人
【首都】: ワシントンD.C.(Washington,D.C)
【言語】: 主として英語(法律上の定めはない)

イリノイ州の場合、義務教育は7〜17歳。
学校年度は8月〜翌6月。

世界中から移民を受け入れているアメリカでは、公立小学校にも英語を母語としない児童のための英語クラスを設置していることが多いんじゃ。今回はシカゴにある英語と日本語で授業を行う学校と、英語を母語とする子供が学ぶ通常の学校の様子をそれぞれ見てみよう。どちらにも共通しているテーマは「英語を楽しむことが先決」じゃ。

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ポーランドの小学校英語教育事情

【面積】: 約32.3万km2
【人口】: 約3,814万人
【首都】: ワルシャワ
【言語】: ポーランド語

義務教育期間は6、7〜18歳。学校年度は9月〜翌6、7月。

中央ヨーロッパに位置し、教育水準が高い国としても知られるポーランド。社会における英語の需要は非常に高く、公立小学校に英語教育が導入されているんじゃ。国民全体が目標を同じくして、効果を上げている例を紹介しよう。

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インドの小学校英語教育事情

【面積】: 328万7,263km2
【人口】: 10億2,702万人
【首都】: ニューデリー(New Delhi)
【言語】: 連邦公用語はヒンディー語、ほかに憲法で公認されている州の言語が21ある
(英語は準公用語)

教育制度:教育は中央政府と州政府が共同で実施。中央政府の定める義務教育期間は6〜14歳までの初等教育8年間

インドの小学校は2種類、政府の学校(ガバメントスクール)と私立のパブリックスクールに分かれている。ほとんどの子供は授業料が無料のガバメントスクールに通うが、ヒンディー語のみの授業で英語は学べないんじゃ。一方、パブリックスクールにおいて英語は必須教科。すべて英語で授業を行う学校があるなど、授業内容は学校によって違うそうじゃよ。

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ブラジルの小学校英語教育事情

【面積】: 約851.2万km2
【人口】: 約1億9,400万人
【首都】: ブラジリア
【言語】: ポルトガル語

これまでは実質、外国語教育がさほど進んでいなかったブラジル。オリンピックとサッカーのワールドカップ開催を控えた今、英語の需要は急速な高まりを見せ、本格的な導入が始まりつつあります。国内で最も進んでいるリオデジャネイロ州の英語教育事情をレポートします。 教育制度:義務教育6〜14歳。学校年度は1、2月〜12月。

ブラジルで、小学6年生からの英語教育が法律化されたのは1996年。じゃが、今なお地域による教育の格差が大きいことが問題視されているんじゃ。国内で最も進んでいるリオデジャネイロ州では、2011年よりすべての小学校で1年生からの英語教育を義務化。英語の教科書の無料提供も始めるなど、迫りくるグローバル化に対応すべく、国を挙げて英語対策に乗り出しているようじゃ。

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インドネシアの小学校英語教育事情

【面積】: 約189万km2
【人口】: 約2億310万人
【首都】: ジャカルタ
【言語】: インドネシア語

他国同様に「英語の波」がやってきているインドネシア。なかでも首都のジャカルタと、観光の島であるバリ島では学校だけでなく、塾で英語を学ぶ子どももふえているとか。今回はバリ島の小学校英語教育をレポートします。
教育制度:義務教育7〜15歳。学校年度は7月〜翌6月。

約300もの民族で構成されているインドネシア。英語教育が進んでいるバリ島の公立小学校では、1年生から週1回ペースで英語の授業を取り入れているところもあるそうじゃ。ドリル式の教科書を使って同じことを何度も書いたり読んだりして、単語や表現をおぼえていく。ちなみに、私立の小学校の教育はさらに充実。すべての授業や日常会話を英語でおこなう有名進学校まであるゾ。

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オランダの小学校英語教育事情

【面積】: 4万1,864km2
【人口】: 1,653万人
【首都】: アムステルダム
【言語】: オランダ語

義務教育は5〜18歳。学校年度は8月〜翌年7月。

1970年代初期より小学校で英語が導入されているオランダ。学校では、英文法は一切教えずコミュニケーションに重点を置いた授業が行われているんじゃ。流ちょうに英語を話すオランダ人教師たちは、ゲームやコンピューターを積極的に活用して「楽しめる英語の授業」を実施。おかげでほとんどの子供たちが英語好きになり、理解度も発音も上達するのが早いそうじゃよ。

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イタリアの小学校英語教育事情

面積】: 30.1万km2
【人口】: 5,930万人
【首都】: ローマ
【言語】: イタリア語

義務教育は6〜16歳。学校年度は9月〜翌年6月。

1990年代から小学校の英語教育が義務化されているイタリア。じゃが、英語を教えられる教師が少ない点や英語ニーズの伸び悩みをはじめ、英語の浸透が思うように進んでいないのが現状じゃ。そんな中、若い先生たちが中心となって、子供たちが親しみやすい授業を提供しようと躍起になっている。授業中は歌やなぞなぞを用いて会話表現をみがく等、細かい工夫が随所に見られるゾ。

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香港の小学校英語教育事情

【面積】: 1,103km2
【人口】: 約701万人
【首都】: -
【言語】: 広東語、北京語、英語ほか

義務教育期間は、初等教育6年間、前期中等教育3年間。学校年度は9月〜翌年7月。

1997年、英国から中国へ返還された香港。以降、小学校の授業は広東語でおこなわれるようになり、英語は第2外国語として教えられるようになったんじゃ。週6コマの英語クラスは、文法や発音を中心とした「一般英語」と読解力と表現力の上達を目指す「Reading Workshop」の2種類。英語劇やスピーチコンテスト、空港での校外学習など、学校生活でも積極的に英語を取り入れる工夫がみられるゾ。

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アルゼンチンの小学校英語教育事情

【面積】: 約278万km2
【人口】: 約3,988万人
【首都】: ブエノスアイレス
【言語】: スペイン語

教育制度は、義務教育5〜18歳。学校年度3〜12月。

国土が広く、23州から成る連邦共和国アルゼンチンは、州ごとに教育省があるそうじゃ。最近では「国際語」としての英語の需要が高まっており、小学校でも段階的に英語教育が導入されているが、教員不足が悩みの種。ブエノスアイレス市を中心に、英語の授業では絵を描いたり歌ったり、英語圏の文化や習慣を知ったりと、楽しく外国語に親しむ活動が行われてるゾ。

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ベルギーの小学校英語教育事情

【面積】: 約3万528km2
【人口】: 約1,075万人
【首都】: ブリュッセル
【言語】: オランダ語、フランス語、ドイツ語

義務教育は6〜18歳。学校年度は9月〜翌6月。

ヨーロッパの列強に囲まれた小国ベルギーは、歴史的、地理的、政治的経緯から、言語事情は非常に複雑じゃ。3つの公用語を持つベルギーの子どもたちにとって複数言語を習得するのは必要不可欠。母国語以外の第二言語を実際どのように身につけていくのか見てみよう。

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スペインの小学校英語教育事情

【面積】: 50.6万km2
【人口】: 約4,666万人
【首都】: マドリード
【言語】: スペイン(カスティリヤ)語

義務教育は6〜16歳。学校年度は9月〜翌年6月

元々はフランス語に力を入れていたスペイン。じゃが今は、約9割の学校で英語を第1外国語として学んでおり、幼稚園年少にあたるプリスクールからスタートを切るのが一般的じゃ。12人程の小規模クラスでは教科書が一切使われず、会話もすべて英語。指人形、DVD、CD、フラッシュカードなどを駆使しながら、まずは英語に親しむところから始められるんじゃ。

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タイ王国の小学校英語教育事情

【面積】: 51万4,000km2
【人口】: 6,338万人
【首都】: バンコク
【言語】: タイ語

義務教育は6〜15歳。学校年度は5月〜翌年3月

急速にグローバル化が進むタイでは、「英語ブーム」も高まっているそうじゃ。本格的な英語教育が始まるのは小学1年生から。ただし自治体や学校によってカリキュラムが大幅に異なるので、学校選びは慎重に。授業をすべて英語で行う一部の私立校は、比較的リーズナブルな学費でネイティブ並みに英語が上達できるとあって、注目されているゾ。

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ドイツの小学校英語教育事情

【面積】: 35.7万km2
【人口】: 8,222万人
【首都】: ベルリン
【言語】: ドイツ語

基礎学校4年とギムナジウムなど5年の9年間が一般的(ベルリンは10年間)。学校年度は8月〜翌年7月。

州によって教育制度が異なるドイツでは、英語教育の方針もさまざまじゃ。たとえば、北ドイツの小学校の授業では、教師が文法などの説明を一切しないという。子どもたちが自力で答えに達するまで、粘り強くジェスチャーをまじえて何度もゆっくり同じフレーズを繰り返す。楽しみながら英語を学べる環境づくりを目指して、現場ではつねに試行錯誤を重ねているんじゃ。

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中国の小学校英語教育事情

【面積】: 約960万km2
【人口】: 約13億人
【首都】: 北京(Beijing)
【言語】: 漢語(中国語)

義務教育期間は、6〜15歳(小学校6年、初級中学校3年〈地域によっては小学校5年間、初級中学校4年間〉)の9年間。1995年より完全学校5日制。2008年には全面無償化の方針が打ち出された。

中国の公立小学校では中国人教師が英語を教えるケースが一般的じゃ。低学年のうちは楽しく英語を学べるよう授業が工夫されているが、単語の書き取りや教科書の音読といった宿題は毎日出る。学習到達度をはかるための試験も頻繁に行われるので、生徒たちは100点目指して意欲的に勉強しているぞ。

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